U22バスケ指導者育成を支援。受講料半額補助で「部活動改革」の担い手創出へ。JBAと安藤財団が連携

若年層の資格取得を半額補助。JBAと安藤財団が連携

日本バスケットボール協会（JBA）は公益財団法人安藤スポーツ・食文化振興財団（安藤財団）と連携し、22歳以下の若年層（U22）を対象とした、バスケットボール指導者育成支援「安藤財団コーチングアカデミー　U22資格取得支援」を2026年4月より全国で開始することを発表した。

今回始動する取り組みは、日本のスポーツ界が直面している「部活動改革」という大きな転換点に対応し、持続可能な指導体制を構築することを目的としている。
現在、スポーツ庁は「部活動改革」を推進しており、今年度からは「改革実行期間」となり、今後6年間で公立中学校における休日の部活動を学校から地域へと段階的に移行させる方針を掲げている。この移行を成功させるためには、教員に代わって指導を担う「地域の指導者」の絶対数を確保することがカギとなる。

JBAはその対応策として、安藤財団と連携し、22歳以下の若い世代（U22）への指導者育成支援をスタートさせる。
JBAによると、指導者のボリュームゾーンは30～40代である一方、10代・20代の保有率はまだ低く、大きな伸びしろがあるという。大学4年生以下の学生時代に資格を取得させることで、卒業後も「正規の指導者」「企業に勤めながらの週末コーチ」「ボランティア」など、多様な形で長く競技に関わり続けてもらうことを狙う。
具体的には、C級・D級・E級の各ライセンス取得において、その費用を50％負担。こうした支援により、毎年3,000人以上のU22の指導者資格取得者を創出し、部活動の外部指導員や地域スポーツの指導者といった、部活動改革に貢献できる人材を全国で輩出していくことを目標としている。

JBAは若年層への支援における懸念材料として、資格取得後に指導の道を選ばない、あるいは中学生年代の指導に関心を持たない可能性を挙げるが、これに対し、「受講料を全額無償にせず『半額補助』とすることで、指導者を志す学生の主体性と責任感を促す」、「研修カリキュラムの中に『社会課題としての部活動改革』を組み込み、指導に携わる意義を啓発する」としている。また、企業に就職しても休日等に指導を継続できる事例を共有するなど、ライフステージに合わせた多様な関わり方を提示していくという。

島田慎二JBA会長は「まずは指導者の絶対数を増やしていきたい」とし、そのうえで自治体などとの連携を進めていきたい方向性を示した。

支援内容：バスケットボール指導者資格の取得推進
対象：2026年4月1日時点で21歳以下（U22）
対象講習会：JBA公認C・D・E級コーチ養成講習会
実施内容：対象となる講習会の受講料の50％を安藤財団が支援
　E級＝通常2,200円→1,100円
　D級＝通常13,200円→6,600円
　C級＝通常16,500円→8,250円
※金額は税込

安藤財団は日清食品創業者・安藤百福氏によって創設された。「食とスポーツは健康を支える両輪である」を理念に、子どもたちの健全な心身の育成のためのスポーツ振興事業と食文化の向上に貢献する事業を推進。2025年4月からは、部活動改革における課題解決のため、「安藤財団コーチングアカデミー」として、指導者養成事業をスタート。2022年度には、バスケットボール競技の普及、レベルアップを図るために、JBAと連携し、「U18日清食品リーグ」創設に寄与している。