Bリーグライセンス判定で大阪エヴェッサのみ判定見送り、10月28日の最終決断に

アリーナ基準の充足が最大の壁に

Bリーグは10月20日、ライセンス判定理事会を開催し、2028-29シーズンの「B.PREMIER」継続資格認定、および2027-28シーズンの「B.ONE」「B.NEXT」に関するライセンス判定結果を発表した。対象55クラブ中54クラブにライセンスが交付されたものの、国内最高峰の舞台であるB.PREMIERの継続資格審査において大阪エヴェッサのみが継続審議として判定が見送られることになった。

その発表を受けて大阪は同日、クラブ公式SNSおよび公式サイトを通じて声明を発表。代表取締役の磯村英孝氏名義で、ホームアリーナ基準およびホームアリーナ使用基準を満たしていないことによる継続審議であることを公表し、「日頃より支えてくださる、ファン・ブースターの皆さま、およびパートナー企業の皆さまをはじめとする全ての関係者の皆さまに多大なるご心配をおかけしておりますことを、深くお詫び申し上げます」と謝罪した。

また今回の審査において、富山グラウジーズが平均入場者数基準の未達により制裁金（1,500万円）付きながらも継続認定を受け、B.ONEでも新たに5クラブが本ライセンスを取得するなど前進が見られた。その中で、なぜ大阪だけが足踏みを強いられることになったのか。会見に登壇したBリーグの古澤彬弘ライセンスマネージャーは、保留の理由について「2028-29シーズンに他クラブと同様に開幕を迎えられるのかを確認している」と説明。具体的な審査内容への言及は避けたものの、「スペックが未充足かアリーナの確保ができていないか、いずれかであるとしか言えない」と述べ、ハード面と運用面の両面から厳格な精査を進めていることを明かした。

大阪は2年前の初回参入審査時、当初検討していた新設アリーナ計画から「おおきにアリーナ舞洲の改修」へと大きく舵を切り、滑り込みでライセンスを獲得した経緯がある。しかし、B.PREMIER基準で求められるVIP施設（スイート席やラウンジ）の設置やトイレの改修、さらにはホームゲーム開催日程の確保（使用基準）といった高いハードルが、依然としてクラブの前に立ちはだかっている状況が浮き彫りとなった。

大阪エヴェッサ代表取締役の磯村英孝氏

最終審議は10月28日

大阪に残された時間は決して多くない。規程上、ライセンス判定は「10月末までに開催される理事会で決議される」と定められており、10月28日（水）に開催予定の臨時ライセンス判定理事会が正真正銘の最終デッドラインとなる。

会見では「状況次第でアリーナ計画の変更（本拠地移転等）を認める余地はあるのか」との質問も飛んだ。これに対し古澤氏は「審査部会や審査会等の協議の上となりますが、条文に書かれている基準が充足していれば、可能性としてはあるとお答えできます」と答弁し、規程に沿った形であればあらゆる選択肢が排除されるわけではない姿勢を示した。

今回の継続審議が極めて深刻視されている理由は、アリーナ要件の持つ厳格さにある。財務基準（売上高や入場者数、赤字）に関しては「3期連続赤字で不交付」という猶予措置や制裁金による継続保有の余地が設けられているが、アリーナ要件に関しては1回未達でアウトとなる。

島田慎二コミッショナーも「ライセンスで降格するかもしれない要件が2つあり、1つは3期連続赤字、もう1つがアリーナの要件。アリーナが使えなくなったら1発でアウトとなる。後者が引っかかっており、次回の報告まで引っ張っている」と危機感をにじませた。

仮に10月28日の理事会でライセンス不交付となった場合、すでにライセンスが交付されている2027-28シーズンまではB.PREMIERで戦うことができるものの、最短で2028-29シーズンからB.ONE（実質2部相当）へ降格することになる。さらに、もし降格した場合の復帰スケジュールについて古澤氏は、今季（2026-27）と来季（2027-28）で高い売上・集客基準をクリアした上で、アリーナ要件を満たしたとしても、最短で復帰できるのは「2030-31シーズンから」と説明。一度の不交付が、クラブの将来に計り知れない打撃を与えることは明白となる。

磯村代表は公式声明の中で「10/28に予定されている最終判定の結果を待ち、判定結果が判明次第、速やかにお知らせします」と結んだ。大阪は、B.PREMIERの舞台に踏みとどまることができるのか。10月28日、Bリーグの最終判断に注目が集まる。

おおきにアリーナ舞洲