大阪エヴェッサが判定結果受け記者会見…Bワン参入申請へ、アリーナ基準再クリア目指す

　10月29日、大阪エヴェッサを運営するヒューマンプランニング株式会社の磯村英孝代表取締役、ならびに親会社であるヒューマンホールディングス株式会社の佐藤朋也代表取締役社長が記者会見を行った。前日の10月28日にBリーグから発表された2028－29シーズンの「B.PREMIER」ライセンス継続資格認定に関する判定結果を受け、不交付に至った経緯と今後のクラブの方針について説明した。

　会見で磯村代表取締役は、関係者やファン・ブースターへの謝罪とともに不交付の要因を説明。ホームアリーナである「おおきにアリーナ舞洲」の改修計画において、施工会社との契約見直しを図った結果、条件面で折り合いがつかず契約不成立となった。これにより、2028－29シーズン開幕時に基準を満たしたアリーナを使用可能であることを証明する書類（契約書等）を期日までに提出できず、ライセンス継続資格認定規則の第18条（ホームアリーナ基準）を満たせなかった。

　磯村代表取締役は「皆さまに多大なるご迷惑とご心配をおかけし、心よりお詫び申し上げます」と陳謝。「一度失った信頼を取り戻すには時間がかかると思いますが、一日も早く皆さまの信頼に応えられるよう、コツコツと努力を積み重ねてまいります」と語り、地域貢献を通じたチームづくりに邁進する姿勢を示した。

大阪の親会社であるヒューマンホールディングス株式会社の佐藤朋也代表取締役社長

　続いて、オーナー会社であるヒューマンホールディングスの佐藤代表取締役社長が今後のクラブ方針について言及。まずは2028－29シーズンからの「B.ONE」参入申請を行い、認められた場合には現在使用しているおおきにアリーナ舞洲を引き続きホームアリーナとしてクラブを再始動させる考えを明かした。

　併せて、Bプレミアが定める基準を満たすアリーナの確保に向けて全力で取り組み、確保の見通しが立った段階で改めて最上位カテゴリーへの参入に挑戦する意向を表明。「今回の件を契機に、改めてクラブのあり方を見つめ直し、すべてのステークホルダーの皆さまに夢と希望をお届けできるよう、心機一転、チームの再構築に取り組んでまいります」と意気込みを語った。

　さらに、2030年に大阪・夢洲で開業が予定されている統合型リゾート（IR）にも触れ、「大阪エヴェッサもその魅力を高めるコンテンツの一つとして地元・大阪をさらに盛り上げ、B.LEAGUEの魅力と存在を世界に向けて発信していくことにも貢献してまいりたい」と述べ、信頼回復に向けた強い決意を示した。